こんにちは。
温浴業界最強の経営コンサルタント サウナ王こと太田広です。
消費税増税後、１ヵ月が経過した。
百貨店や家電量販店は１割減だが、スーパーなどは前年を上回り始めた企業もあるとのこと。
日経の調査では主要小売業の８割超が、６月ごろには売上高が回復するとみているそうである。
さて、温浴業界を見れば、４月は３月の駆け込み需要の反動が非常に大きかったといえる。
３月に過去最高の回数券販売をした温浴施設も多かったことと思われるので、その反動として売上高が落ちるのは仕方ないが、問題は客数の微減である。
クライアントでも、料金改定の影響により売上は前年トントンだが、客数が３％程度減っているのだ。
本来、回数券のお客様は改定前の価格で３月に購入しているので、影響はないはずである。
ということは現金客...
こんにちは。
温浴業界最強の経営コンサルタント サウナ王こと太田広です。
４月１日からの消費税増税に伴い、温浴施設においても入館料を改定する。
だが、残り２週間となった今でも、まだ料金改定について発表していない温浴施設が大多数である。
なぜ、発表しないのかというと、地域一番店の動向を探っているのである。
地域一番店が発表しない限り、その競合温浴施設はなかなか発表できないものである。
また、今回は５％から８％への増税であるが、ほとんどの温浴施設が３％以上の価格改定を検討している。
理由は電気、ガス、重油などのエネルギーコストの高騰である。
３年前と比べ、電気が２０％弱、重油とガスに関しては３０％近く値上がりしている。
そのため、料金改定の理由を「経営努力をして参りましたが、ここ数年来の光熱費や原...
こんにちは。
温浴業界最強の経営コンサルタント サウナ王こと太田広です。
今年、４月１日から消費税が８％となる。
もしかしたら、皆さんの温泉施設、温浴施設でも消費税対応について悩まれているかもしれない。
温浴業界では、内税対応とする温浴施設がほとんどである。
最大の理由は温浴業界では平日と土日で入館料を変えていたり、会員制度を設けていたりするので、外税表示にすると、料金表示が複雑化するためである。
これは入館料だけではない。
飲食やマッサージなども同様である。
温浴施設の中にはエネルギーコストや食材、消耗品、人件費等の値上げにより、ここ数年、厳しい経営状況の施設も多々ある。
それらの温浴施設では値上げをしたいが、値上げによる客数減が怖くて上げられずにいる施設も多い。
本音を言えば、今回の消費税...
