温浴施設・スーパー銭湯の飲食部門改革は太田広にお任せください。

これらは料理人またいるという経営者様が非常に多く存在は飲食部門担当者と支配人や社長とのやり取りの一部ですが、言うことを聞いてくれずに困ってします。


飲食部門を掌握し、各種イベント・販促等に活用するには料理人が経営陣と同じ価値観を共有し、目標達成に向け、一丸となる必要があります。
そのためには料理人の意識改革が必要な場合もあります。

実はこれが非常に大変なことで、ほとんどの場合経営陣が敗北し、料理人の意識改革ができず、そのため、飲食部門を活用できなくなるケースが多々あります。
なぜ、このようなことになるかというと、コミュニケーションが改革に必要な量や質を、ともに満たしていないからです。

そのためには経営陣が毎日必ず厨房に入り、コミュニケーションを取ることが
大切です 。

厨房で何をするかというと、

いきなり、厨房に入るのはちょっと・・・という方はホール業務から入ります。
同時進行で、仕入管理を実施
料理人が発注したものと納品された食材が発注書通りかどうかの検品確認、そして納品伝票と発注書の内容が一致しているかどうかの確認。
さらにその食材の発注タイミングが適正かどうかの確認です。
できれば毎日、帳合先別に仕入金額を入力し、不明な点があればすぐに調査します。

一日の最後には厨房スタッフが全員帰った後に全ての冷蔵庫、冷凍庫、ストアレジなどをチェックします。

こういったことを日々行うことにより、厨房内の雰囲気や人間関係、スタッフのレベル、食材管理のレベルが把握できるようになります。
ここまでが第１ステップです。





第２ステップは月に一回の飲食会議です。
ここで、会社の方針をとくとくと説き、同じ価値観を共有できるようにします。
理想は月に２回の飲食会議開催です。

もちろん、コミュニケーションは会議の時だけではなく、日々取るわけですが、
会議の場ではきちんと業績も発表し、目標達成に向け、料理人に施策を提案していただくことが大切です。
それにより、経営に参画しているということを認識させ、経営陣サイドの人間だということを自覚させます。


第３ステップでは、各種イベント・販促に積極的に飲食部門を活用していきます。
ここで、結果を出し、売上目標達成には飲食部門が無くてはならない存在であることを意識させ、料理人には食材管理、原価管理、メニュー開発、レストラン人件費コントロールなどだけではなく、売上の創出こそが、最大の業務であることを認識させます。 もちろん、それは厨房とホールが一体とならなければ成し得ないことです。
それは即ち、長期的・安定的に考えればレストランで働くすべてのスタッフの人材育成に力を注ぐということでもあります。
第３ステップがある程度のレベルに到達するまでに半年から一年はかかります。

このページをご覧いただいているということはあなたは飲食部門の管理に苦しんでいるか業績向上に悩んでいるのだと思われます！
いずれにせよ、重要なことは料理人を巻きこまないとメニュー改定だけではなく、簡単なイベントひとつできないということになりかねません。

『飲食部門業績アップコンサルティング』とは第１ステップから第３ステップまでをよりスムーズに進めるようにご支援するコンサルティングです。

料理人の意識を改革することなしに本当の飲食部門改革は成し得ませんし、業績アップは夢のまた夢です！

まずはお悩みについて、詳しくお聞かせください。

【飲食部門業績アップコンサルティング】のご契約内容

■ご契約期間：１年間 　
　 成果が出始めるまでに最短でも半年から一年はかかりますので、 　一年間のご契約とさせ
　ていただきます。（更新可能）

■ご訪問回数：毎月１回以上 　
　施設の現状により、ご訪問回数を決定させていただきます。
　特に最初のうちは時期を空けずにコンサルティングをしていかないと成果が出にくくなり
　ますので、月３回以上ご訪問させていただく場合もございます。
　また、施設の現状によっては２ヶ月に１回の場合もございます。

■スケジュール 　
　基本的に１３時にご訪問し、お時間の許す限りコンサルティングを行います。
　１３時～１７時：幹部会議・ミーティング・勉強会・スタッフ指導・教育など
　１７時～：施設チェック＆社長とのお話合い（社長のご希望次第）

■ご訪問以外のご相談
　電話、メール、FAXなどでのご相談は無制限に可能です。

■コンサルティング費用について 　
　関東エリア：１２万円（消費税別・交通費別）
　東海・甲信エリア：１４万円（消費税別・交通費別）
　関西・東北エリア：１５万円（消費税別・交通費別）
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　北海道・九州・四国エリア：１７万円（消費税別・交通費別）

※上記金額はすべて月一回ご訪問した場合の一回当たりの金額となります。
※競合店・自店調査等により、実費が発生した場合は別途ご負担願います。
※お振込み手数料につきましてはご負担願います。